国民の平日

「平日のみ」。良く耳にする言葉ですね。平日のみのランチだったり、平日のみの格安旅行だったり、平日のみの有料道路割引だったりします。でも、平日とはいったい何を指しているのでしょうか。日曜日と祝祭日を除く日である事は明らかです。問題は土曜日。はたして、平日に土曜は含まれるのでしょうか。土日が休みの、週休２日の職場であれば、土曜は平日に含まれないでしょう。土曜日に働いている者からみたら、羨ましい限りです。そんな週休２日の職場に準じてしまうと、土曜日に平日のサービスが受けられないことになり、なんだか悔しいですよね。

でも、よく考えてみると、土日以外に休みをとられる方も多いはずです。サービス業などはお休みが木曜だったり、火曜だったりと色々あります。これでは平日が台無しです。いったいどうすれば、各人が公平に平日の恩恵にあずかれるのでしょうか。

もう自己申告制しかありませんね。「私のお休みは水曜日だから、日曜日は平日です」と宣言すれば、日曜日でも平日のサービスを受けられるようにするのです。でも、勝手に自己申告しても変なヤツだと思われるだけなので、国がそのような方針を打ち出すべきでしょうね。「国民の平日に関する法律」。通称平日法、国民はみな平等に平日を得る権利があるのです。

ここで新たな問題が出てきます。年中無休の職場では、お休みはローテを組んでまちまちのところもあるはずです。先週は日曜日を平日として自己申告した者が、次は土曜日が平日だと申告してきたら、普通であれば疑うでしょう。

飲食店の方々は、例の平日法という法律が施行されたせいで、日曜日にも平日のサービスランチを用意しなくてはならなくなっているはずです。国政に対して恨み辛みが募っていること間違いありません。そんな所へ、申告内容がころころと変わる客がやってくるのですから、ケンカになりかねません。きっと、昼時はどこの飲食店も殺伐として、誰かが嘘をついてないかと、疑心暗鬼の巣窟になっている事でしょう。やはり、法律で決めるからには、自己申告ではダメですね。ちゃんと、職場から平日証明書を出して貰うべきです。それを提示して、初めて平日の恩恵が受けられるようにするのです。

そうすると、これまで日曜日が出勤のため、いわゆる「平日」がお休みで、平日割安旅行などの恩恵を受けていた方々が、その恩恵を受けられなくなります。平日発の旅行を申し込む際に、平日証明書の提示を求められるのです。そうして、「あなたは月曜日が定休ですので、正規料金になりますね」などと言われるハメになるのです。

旅行会社だってつらいのです。本当はどんどん平日プランを利用して貰いたいのに、法律がそれを許さないのです。そんな法律の下では、旅行会社も商売が成り立ちません。そのうち、平日プランは消えてなくなる事でしょう。そうして、専業主婦やリタイヤ組などの、平日の恩恵を最大に受けていた方々にも影響がでてしまうのです。暴動だって起きかねません。

そんな企業の葛藤の裏で、個人営業の飲食店などは、もっと大変な目に遭うはずです。日曜日に平日ランチの用意をしても、どれだけの儲けが期待できるのか分かったものではありません。法律の施行直後は、平日ランチをなくす店が続出するのは目に見えてます。これではいけません。国民が平等に平日の恩恵をうけられるようになるはずの法律が、逆に恩恵をなくしてしまってます。

でも、そこら辺は頭の良い人たちがすることなので抜かりはありません。法律施行後の調査によって、国民全員がちゃんと平等なっていることを報告し、目的は達成していると主張すればよいのです。そうやって、日本から平日という概念が無くなり、平日に土曜が含まれるのかどうかなんて議論は意味をなさなくなることでしょう。